はじめに

消費とは、欲求を満たすために財・サービス(商品)を消耗することを指す。資源を使用することでもある。生産の反意語。 マクロ経済学では経済全体の消費を合算して総消費と呼ぶ。総消費は、将来の生産のための支出である投資を除いた一般的な支出を指すと考えると分かりやすい。

消費財を使用することで用益を得ることは消費と呼ばれる。これに対し、貨幣を支出することで消費財を購入することは消費支出と呼ばれ、両者は区別される。ただし経済学においては、両者は同一視されることがしばしばである。 なお、消費財は主として家計によって購入される。また消費財は耐久消費財と非耐久消費財に分かれる。さらに、その用途によって消費財と投資財とに区別される。

ミクロ経済学では、一般的に消費から効用を得ると仮定して分析を進める。また消費者は与えられた所得から最大の効用を得るように合理的に行動するものと仮定される。 個人は与えられた時間を余暇と労働とに配分する。そして労働で得た所得から消費支出を行う。したがって余暇と消費のトレードオフ が成立する。余暇と消費の最適な組合せは、余暇と消費の組合せから得られる効用の水準を示す無差別曲線が予算制約線と接するところで決定される。 ほかには消費によって効用を得るのでなく、守銭奴のように貨幣そのものを増やすことから効用を得るモデル(Money in the utilityであるモデル)も存在する

可処分所得のうち、消費と貯蓄にそれぞれ回される割合。消費性向、貯蓄性向の和は1となる。 日本は海外の先進国に比べて、貯蓄性向が高いと言われていたが、人口構造の高齢化と、非正規雇用化による貧困層の増大にともなって低下傾向をたどってきた。 (図:地域別偏差値)